今回は、「比較広告」「能力開発関連商材、情報商材」「商品の価格やサービスの内容を複数掲載し、比較ができるサービス」の3つをご紹介します。いずれも新たに基準が明確化された掲載基準になります。しっかりチェックしてスムーズな掲載を目指しましょう。

比較広告

比較広告とは、競合製品やサービスと自社の情報・サービスを比較する広告のことです。昨年のガイドライン変更までは、「タイトルと説明文に競合製品・サービスとの比較情報の記載はできません。」との説明にとどまっていましたが、現在は図1にあるように、基準が具体的に項目化されています。

この基準を満たしたうえで、商品やサービスの取引条件について、実際よりも有利であると偽って宣伝するなど、競争業者が販売する商品・サービスよりも著しく安いかのように偽って宣伝するといった不当な内容でなければ、サイト内およびクリエイティブでの比較表現が可能です。ただし、クリエイティブに他社名や製品名を盛り込むことで商標権に違反する可能性もあるので、ご注意ください。

図1 比較広告

能力開発関連商材、情報商材

語学力の向上や、ゴルフやサッカーなどの上達を目指すためのDVDや書籍等にみられる「能力開発関連商材」、そしてインターネットを通じてノウハウを提供する「情報商材」は、新しく基準が設けられた掲載基準です。この商材を扱う広告主は図2の広告掲載基準を参考に、サイト内の表現に注意しましょう。

図2 能力開発関連商材、情報商材

商品の価格やサービスの内容を複数掲載し、比較ができるサービス

商品の価格やサービスを複数並べて比較するサイトに関しても、掲載基準が明確化されました。比較サイトやランキングサイトを運営する広告主は、図3の広告掲載基準を参考に、サイト内の表現を確認しましょう。

図3 商品の価格やサービスの内容を複数掲載し、比較ができるサービス

今回取り上げた「比較広告」や「情報商材・能力開発系」「商品の価格やサービスの内容を複数掲載し、比較ができるサービス」の掲載基準によって、広告が「掲載不可」となった場合は、今回の表から違反している部分がないかを確認しましょう。できれば審査で掲載不可となる前に、掲載基準をいま一度確認し、広告の機会損失を減らす手助けとしてください。

(2013/4/25)

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